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被災した子どもが再び未来へ歩み出せるように。災害時の居場所を地域の当たり前に/Spotlight

vol.460Interview

date

category #スタッフ #インタビュー

writer 佐々木 正孝

Profile

稲葉 将大 Shota Inaba 災害時子ども支援「sonaeru」

1995年生まれ。静岡県河津町出身。高校卒業後、教員を目指し、横浜国立大学教育人間科学部に進学。在学中は、小・中学生のサッカー指導にも取り組む。北海道の義務教育学校で数学科教員として4年間勤務したのち、カタリバへ転職。現在は、災害時子ども支援「sonaeru」で、災害発生時の子どもの居場所づくりや、有事へのそなえとして平時における関係機関・団体とのネットワーク構築などを担う。

度重なる自然災害やコロナ禍など、昨今は社会全体、さらには子どもたちの置かれる環境に大きな影響を与える出来事も少なくない。

すべての10代が意欲と創造性を育める未来の当たり前を目指し、全国各地で活動を行っているカタリバ。
その現場では、状況の変化に合わせて取り組みの内容を柔軟に進化・変化させつつ、目の前の子どもたちに向き合っている。

シリーズ「Spotlight」では、現場最前線で活動するカタリバスタッフの声を通して、各現場のいま、そして描きたい未来に迫る。

公立学校の数学科教員を経て、2022年にカタリバへ入職した稲葉将大(いなば・しょうた)。現在は災害時子ども支援「sonaeru(ソナエル)」の専任スタッフとして活動しており、2026年7月に発生した「令和8年熊本地震」では、現地で子どもの居場所づくりに奔走した。

教員から災害支援の現場へと歩んできた稲葉が大切にしている関係づくりと、災害時の子ども支援に描く未来について聞いた。

「令和8年熊本地震」が発生。
翌日には現地へ

 

——所属しているsonaeruの活動と、稲葉さんの普段の役割を教えてください。

sonaeruは、災害時の子ども支援に取り組むプロジェクトです。地震や豪雨などの災害が起きた際、避難所や公共施設などに「子どもの居場所」を開設し、子どもたちとその家族が1日も早く安心と普段の生活を取り戻せるよう支援します。

私は災害発生後、できるだけ早く現地に入り、子どもを取り巻く環境や支援のニーズを調査し、支援実施に向けた調整などを行います。
平時には自治体や民間団体と連携し、研修などを通じて災害時の子ども支援や居場所づくりの重要性、ノウハウを伝えています。

——この取材の少し前、2026年7月に「令和8年熊本地震」が起きました。支援の必要性をどのようにして判断したのでしょう?

発災後はまず、オンラインで震源やマグニチュード、報道されている被害状況などを調べます。過去の災害と照らし合わせ、被害が大きく広がる可能性が高いという直感がありました。チーム内でも「すぐに現地へ行こう」と意見が一致し、発災当日の夜には現地入りを決定。私は第一陣として翌日に熊本に入りました。

東京の本部でも、支援を支える体制づくりや寄付・協力を呼びかける動きが、現地での活動と同時に始まっていました。

——熊本ではどのように現地の状況を把握し、子どもの居場所を開いたのでしょう?

現地調査では、被災地の状況に配慮しながら「当事者の声や困りごと」を理解することがとても重要です。実は熊本県には、10年前の熊本地震をきっかけに現地で活動を続けている元カタリバ職員や、過去の豪雨支援で連携した自治体や地域の支援者など、すでに顔の見える関係がありました。

その方たち のおかげで、到着後すぐに子育て家庭や避難所、学校などの状況を聞くことができ、保護者と子どもが置かれている切実な状況を把握できました。そして、現地の方々や行政と調整し、益城町や八代市で子どもの居場所を速やかに開設できたのです。

夏休みの予定がなくなり、外で遊ぶことも難しかった現地の子どもたちは、子どもの居場所でスタッフやボランティアと体を動かし、笑顔を見せてくれました。保護者からは、子どもを預けたことで、自宅の片付けを安心して進められたという声もいただきました。

子どもの日常を守ることが、保護者が生活を立て直す支えにもなる。その両面を担う場所の必要性を、改めて感じました。

学校を離れて自分の経験を広げたい。
教員からカタリバへ

——キャリアの出発点は学校教員だそうですね。教員を志したきっかけを教えてください。

中学2年生のときに出会った先生の存在が大きいです。当時の私は服装や生活態度が少し乱れていた時期があり、自分では気にも留めていなかったのですが、その先生から「あなたはそれでいいのか」と問いかけられたんです。

何度も本気で向き合ってくれる中で、自分のことしか見えていなかった自分に気づかされました。学年や学校行事でリーダーとしての役割を経験させてもらったことで、誰かのために動くことや人と何かをつくる面白さを知り、自分も子どもの視野や価値観を広げるきっかけを届けられる大人になりたいと、教員を志しました。

大学卒業後は、知り合いのいない環境で人間関係も日々の暮らしも一から築いてみたくて、北海道で教員になる道を選びました。配属先が決まり、当時は小中併設だった学校へ赴任したんです。

——根室では4年間にわたって数学を教え、サッカー部の顧問も務めていたとか。どのような教員時代でしたか?

今にして思えば、力不足を感じる日々でした。学級担任や生徒指導部長も担当させてもらい、やりがいを感じる一方で、「子どもたちに何かを届けなければ」と力みすぎて、理想と実践のギャップに悩んでいたんです。

転機は教員2年目の終わりごろ、ちょうどコロナ禍が始まったころです。学校の形態が9年制の1つの学校(義務教育学校)に再編されることになり、生徒会や生徒指導に関わる立場として、校則や児童会・生徒会活動の見直しに取り組み始めました。

教員だけで決めずに生徒と対話しながら見直しを進めたいと思い、その方法をいろいろと調べる中で行き当たったのがカタリバの「みんなのルールメイキング」です。その考え方を参考にしながら学校で対話の場をつくってみると、子どもたちは生き生きと議論を始めたんです。

——そうした中、教員を辞めてカタリバへ転職しようと考えたのはなぜですか?

自分が子どもに届けられるものは、自分自身の経験の幅に左右されると感じたからです。教員の仕事には大きなやりがいを感じていましたが、もっと外の世界を知り、自分の経験を広げたいと、一度学校を離れることを決めました。

当時は教育格差への関心から青年海外協力隊も考えていました。ただ、コロナ禍で状況が変わる中、国内にも子どもたちが抱える困難や課題がたくさんあることに改めて気づきました。そして、以前から関心のあった災害にも向き合える場所を探し、行き着いたのがカタリバでした。

被災地の大人と関わるときも
「ナナメの関係」が支援の土台に

——2022年にカタリバへ入職してからは、どのような仕事に携わったのでしょう?

最初は学校の外から教育に向き合い、災害を経験した地域で子どもたちに関わりたいと考え、岩手県大槌町の「大槌町教育魅力化事業」に参画しました。
コラボ・スクール大槌臨学舎で中学生の学習伴走や高校生の探究活動を支援したり、その後はオンライン不登校支援プログラム「room-K」にも関わりました。

その中で得た大きな学びの1つが、子どもとの関わり方です。
教員時代はどうしても教員と生徒という明確な役割がありましたが、カタリバが大切にしているのは、タテの上下関係でもヨコの友達関係でもない「ナナメの関係」です。

学習を支援するときも一緒に遊ぶときも、探究活動に伴走するときも、根本にあるのは対話を通じて関係を築いていく姿勢。置かれている状況や感じていることが一人ひとり異なる被災地の子どもたちと向き合う上でも、この考え方が生きています。

——「ナナメの関係」は地域の方やスタッフなど、大人の協働にも通じるのでしょうか?

そうなんです。大槌でもroom-Kでも、関わる相手は子どもだけではありません。地域の方や教員、子どもを取り巻くさまざまなスタッフと一緒に仕事を進めます。

その中で、ナナメの関係は大人の間でも必要なのだと実感しました。たわいもない雑談を交わしながら、仕事上の悩みや課題については真剣に話し合える。そうした関係があるからこそ、活動を一緒に進めていけます。

被災地に入ったときも同じです。ナナメの関係を意識したコミュニケーションを通して信頼関係を築くことで、被災者の困りごとが見えてきたり、地域との協働が生まれたりします。大槌やroom-Kで培った感覚が、現在の災害支援にも生きています。

——そうした関係づくりを通じて、学校とNPOでどのような立ち位置の違いを感じましたか?

教員には、役割が明確であるという良さがあります。一方、NPOは、相手や状況に応じて関わり方を柔軟に調整できます。

被災地でも、支援する側とされる側という関係に固定する必要はありません。地域の課題に一緒に向き合う仲間になることもあれば、自分たちも何かしたいと動き出した方を後方から応援することもあります。

相手や現場に合わせて立ち位置を変えられることは、NPOで働く魅力の1つ。目の前の現場を大切にしながら、そこで得た知見を次の地域や未来へつないでいけることにも、やりがいを感じます。

地域とともに
「災害時の子どもの居場所」をつくっていく

——「令和8年熊本地震」では、カタリバがすべての居場所を直接運営するのではなく、地域の方々を支える体制を取ったそうですね。

熊本で支援体制を変えた背景には、能登半島地震での経験があります。能登では私自身が1つの居場所に1カ月以上入り、運営を担いました。

その間、少し離れた地域へ状況を確認しに行くと、そこでも子どもの居場所が必要とされていたんです。しかし、担い手も場所もなく、私も目の前の拠点で手いっぱいだったため、支援を広げることができませんでした。

この経験から、カタリバのスタッフが1つの拠点に入り続けるやり方だけでは、支援を必要とする地域が増えたときに対応しきれないと痛感しました。

そこで熊本では、1つの現場に常駐せず、複数の拠点を支えるコーディネーターとして動いたんです。外部のパートナーや、カタリバ内の部署を越えて職員が現地に入る「応援派遣制度」で集まったメンバーに現場の中心を担ってもらう一方で、私たちは新たな拠点の立ち上げや行政との調整に回りました。

これにより、複数の拠点を同時に支えられるようになり、さらに、PTAや自治組織など、地域主体の居場所も生まれました。カタリバは運営ツールや備品、ノウハウを提供し、地域で居場所が生まれる環境づくりを支えていったのです。

——熊本で得た経験を、今後どのようにつなげていきたいですか?

現地での活動を終えてからも、自治体職員向けの研修や、子ども支援に取り組む民間団体との普及啓発などを続けています。

2023年に閣議決定された「こどもの居場所づくりに関する指針」でも、災害時の子どもの居場所づくりの重要性が示されています。ただ、自治体や地域の現場からは「実際にどう準備し、災害が起きたときにどう動けばいいのか分からない」という声も聞かれます。

制度を知るだけではなく、「自分たちでも動ける」という実感を持ってもらえるところまで、現場で培った具体的なノウハウを届けていきたいです。

災害大国と呼ばれる日本において、災害時に避難所が開設されるように「子どもたちの居場所があること」も当たり前のそなえとして地域に根づかせたい。そして、災害を経験した子どもたちが、その困難を乗り越えて未来に向けて歩みだせる、そんな社会にしていきたい。

そのための実践を重ねながら、いつか地元の静岡にも、これまで培った経験を還元したいと考えています。

——稲葉さん自身、教員からNPOへと環境を変えてきました。最後に、今の環境に迷いや違和感を抱えている人へ、伝えたいことはありますか??

環境を変えることだけが答えではないと思います。でも、抱いているモヤモヤや違和感は、むしろ大切にしてほしいです。私も教員を辞めた時点では、今の仕事まで見えていたわけではありません。自分の中にあった違和感が、次の一歩を考える出発点になりました。

学校の外へ出て、大槌やroom-K、sonaeruの現場を経験する中で、自分が向き合いたい課題が少しずつ見えてきました。最初から答えがなくても、動いてみることで初めて気づけることがあると思います。


 

熊本地震の翌日に現地に入った稲葉に「現地ではまだ揺れが続いていたのでは?」と尋ねると、表情が引き締まった。
「子どもたちと一緒にいるときに揺れると、やはりドキッとします」

自分だけでなく、目の前の子どもたちの安全も守らなければならない。そうした現場での実感を次のそなえにつなげるため、稲葉はsonaeruの仲間とともに活動を続けている。


 

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Writer

佐々木 正孝 ライター

秋田県出身。児童マンガ誌などでライターとして活動を開始し、学年誌で取材、マンガ原作を手がける。2012年に編集プロダクションのキッズファクトリーを設立。サステナビリティ経営やネイチャーポジティブ、リジェネラティブについて取材・執筆を続けている。

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